この本、KINDLE版でなんと400円で読めます。
かなり古い本ですが、ためになることがいろいろ書いてあります。
大学生のころ、私の所属していたゼミでは「エクセレントカンパニー」(大前研一さん訳)をテキストにしていたのですが、やっぱり似た雰囲気があります。
今にして思えば、日本の企業の経営は
「同業の各社が協定にもとづいて同じようなものを作り、価格も協定し、人間関係(癒着)づくりだけでシェアの獲得競争をする」
という暗黙のルールがあって、今もそれが続いている。
商品差別化や経営戦略による競争を否定する社会主義的な経済。
そういう時代においては、この本に書いてあるような経営戦略が、真逆の思考方法として新鮮に見えたので、当時人気を集めたのだと思います。
もちろん現在においても、このような経営戦略論を否定するわけではなく、海外製品が台頭して日本の各業界のムラ社会的な秩序が崩壊しつつある今日においてはますますその必要性が高まっていると思います。
たとえば、私が昔勤めていたタイヤ会社(業界シェア4位)の株主構成を見ると、大口株主の2位に㈱ブリジストン(業界シェア1位)、9位に横浜ゴム(業界シェア3位)が出てきます。
こんなんで正常な競争ができるのか?
われわれは400円で勉強し、今後の対策をよく考える必要があります。
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日本シリーズ
阪神が日本シリーズに出場します。
めでたいことだ。頑張れ阪神!
ところで新聞を見ると、
「29年ぶりの悲願へ」
と書いてあります。
バース・掛布・岡田で日本一になってからもう29年か!
あの時は大学生やったな。
歳をとったもんだ
インフレは税
でも給料や年金を下げるなどと言うと選挙に勝てない
インフレにすれば良い
インフレになると国民の定期預金の実質価値は下がる
国民の債権(国債)の実質価値下がる
逆に国の債務の実質負担は軽減される
国民の財産価値が下がって、国の債務負担が減るので、実質的に所得が国民から国に移転するのでインフレは税と同じこと
と、野口先生のこの本にも書いてあります。(KINDLE版を読んだのでページ数は不明)
景気回復?
平成26年度の国の一般会計予算を見ると、歳出総額958,823億円に対し、租税及び印紙収入は500,010億円(歳出の52.1%)、足りない分は公債金(つまり借金)412,500億円(歳出の43%)などで賄うということになっています。
もう、このような状態がかなり長く続いていますので、何とかしないといけないのですが、
単純に考えるとすべての支出項目を95分の50ぐらい(52.6%ぐらい)に減額しないとバランスしない。
で、考えてみたら、本当は払えない額の公務員給与、年金、公共工事投資などを国が借金して払っており、そのカネが消費支出だ企業の付加価値だと言ってGDPに反映され、日本経済はゆるやかに成長しているといわれている。
景気回復といっても、これだけ借金をしてカネを使えば多少経済が上向くのは当たり前で、そんなこと言っている間に日本経済は本当は絶望的に悪化している
よく、このままでは国家財政が破綻するとかギリシャみたいになるなどと言われます。
でも、「破綻」の定義にもよりますが、日本は破綻はしないでしょう。
少なくとも一般の会社が破産して経営者と従業員が路頭に迷うなどというような事態は国の場合は起こりえません。
また、よく言われるように債権者はほとんどが日本人(邦銀)なので、ギリシャやアルゼンチンのようにもならないでしょう。
それから、日本は資産も多く、対外純資産は300兆円以上もあり、世界一の債権国だという人もいます。
これも正しいのですが、問題はこのようなことではない。
問題の本質は国家財政も日本経済も収益力が大幅に低下して、大赤字体質になっていることではないでしょうか?
実際の我が国の経済力は、現在の経済規模(所得や消費)の95分の50ぐらいか?
たとえば日本の公務員給与の平均を私は知りませんが、仮に500万円ぐらいだとすると、95分の50にすれば260万円ぐらい。
年金所得者の平均も知りませんが、月20万で年間240万円としたら、126万円ぐらいにしないといけない。
医療費も同じ。開業医の先生は現在1点=10円が5.2円になり、ベンツには乗れなくなるかもしれません。
もちろん消費が大幅に減少するので民間企業の社員や我々自営業者も同じことになるでしょう。
日本のあらゆる企業はバタバタと倒産する
国民の所得が減り、倒産が増えると税収が下がるから所得はもっと減るな。とにかくえらいことになる。
だから毎年40兆円借金してでも現状を維持するしかないのもわかりますが、
我々は、景気がゆるやかに回復しているなどと言っている場合ではないな
結婚記念日
誰?
コンビニコーヒー
祭のチラシ
新しい笛
英語ニュース
今朝、ラテ吉の散歩中にアメリカのCBSニュースを聞いていたら、
「今年、中国がアメリカを抜いて世界一の経済大国になりそうだ」
と言っているように聞こえたので驚いた。
でも英語なので私のわかるのはこの程度で、詳しいことはわかりませんでした。
いろんな英会話の先生等が言っていますが英語のヒヤリングは聞く前に、
「大体こんなことを言うだろう」
という予測を立てておいてから聞くと良いそうで、あんまりわからない単語の意味などに固執して調べたりしないでもよいそうです。
最近は私も、先に日本の新聞やニュースを見てから英語ニュースを聞くようにしているのですが、何を言っているのかがある程度わかっている状態で聞くと、意外に英語が聞き取れて楽しいものです。
でも今日のニュースは日本ではほとんど報道されていないので、細かいところがよくわかりませんでした。
ニュースの出所はIMFで、今年のGDP予想がアメリカ17.4兆米ドルに対し、中国は10.3兆米ドルなのですが、購買力平価調整後でみると中国が17.6兆米ドルになってアメリカを抜き、世界一になる見込みだということのようです。
購買力平価という意味の英単語をどっかで言っているのでしょうが、よく聞き取れません。
(もう一回聞いたらわかった! GDP ADJUSTED FOR PURCHASING POWER と言っているな)
結局、本当に中国が世界一になるとしてもまだ先のこと(2decade=20年先?と私には聞こえます)のようです。
というわけで、こういう詳しいところは聞き取れないので英語はやっぱり難しいのですが、楽しいので引き続き、少しづつ勉強を続けたいと思います。